米、イランの油田破壊警告 停戦協議の進展も強調 戦費、アラブに要求も

 3/31(火) 6:09配信

　【ワシントン、カイロ時事】トランプ米大統領は30日、イランとの停戦協議が早期合意に至らなければ、イラン国内の油田などのエネルギー施設を全て破壊すると警告した。 　同時に、パキスタンなどが仲介している停戦協議に「大きな進展が見られる」とも主張した。 　トランプ氏はSNSに、停戦協議がまとまらず、原油輸送の要衝ホルムズ海峡の封鎖が解除されなければ、「発電所、油田、そしてカーグ島を完全に破壊する」と投稿。さらに「恐らく全ての海水淡水化施設」も破壊対象になると威嚇した。カーグ島はペルシャ湾に浮かぶイランの主要原油積み出し拠点で、米軍の地上作戦実施が取り沙汰されている。 　発言を受け、原油先物相場は急騰した。レビット大統領報道官は30日の記者会見で、トランプ氏が発電所攻撃の猶予期限に設定した4月6日がホルムズ海峡を巡る合意の期限だと説明。ルビオ国務長官はABCテレビで、イラン政権内部に「亀裂がある」と指摘した上で「非公開の場で正しいことを言っている人々がいる」と述べ、水面下の協議での進展を強調した。 　レビット氏はまた、トランプ氏がイランとの戦争の費用について、アラブ諸国に負担を求める意向だと明らかにした。「大統領は、彼らにそうするよう要請することに強い関心を持っている」と語った。

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　トランプの命令で、非軍事的施設が攻撃されたら、トランプの戦争犯罪でしょう。停戦協議は纏まらず、更なる米国の武力行使で泥沼、長期化でしょうか。　

「政府の議論に賛同する政党の意見を聞くのみという枠組みは、大東亜戦争中の翼賛政治」参政・和田議員が国民会議の枠組みを疑問視

3/30(月) 14:03配信

参政党・和田議員

　30日の衆院予算委員会で、消費税減税や国民会議についての議論が相次いだ。 　まず国民民主党の村岡敏英議員が高市総理に対し、「国民会議でさまざまな議論がこれからされると思います」と前置きした上で、「消費税の食料品へのゼロ税率は、衆議院選挙の公約で述べられたものですが、これは必ず来年度から始めたいと思っているのでしょうか」と質問した。 　これに対し高市早苗総理は、「食料品の軽減税率をゼロにするというのは、衆議院選挙の公約でもあり、党議決定した上で政権公約にしたものですから、実現したいと考えております」と述べた。 　その上で、「国民会議でのご議論でさまざまな乗り越えるべき課題のご指摘もありましょうから、丁寧に対応して皆様の意見が整い、そして国会に政府として提出する原案をご議論いただくねらいもあると思うので、ご意見がまとまってくれば政府としては一日も早く国会に法律案を提出したいと思っております。その上で国会でご審議いただくことを期待いたしております」と答えた。 　その国民会議の枠組みに疑問を投げかけたのが参政党の和田政宗議員だ。和田議員は「政府が関与して政府の議論に賛同する政党の意見を聞くのみという枠組みは、過去大東亜戦争中の翼賛政治がありましたね」という意見を聞いたとしたうえで、「私の地元東北においては林平馬衆議院議員のように愛国者でありながら翼賛政治に加わらなかった人物がいます」とし、「ひとえに愛国心や保守であっても政府の意見や議論に賛同する者のみで進められる議論の枠組みはおかしい（と言われた）」と指摘した。 　そして「この国民会議においては政党間協議の場に政府が同席するということでなく、首相官邸で政府が議論の枠組みに賛同する政党を集め主体的に実施するという異例の実施形態ですけれども、これについて総理はどのように考えますでしょうか」と質問。 　高市総理は「まず社会保障国民会議につきましては、昨年10月の所信表明演説で私から社会保障制度における給付と負担のあり方について国民的な議論が必要、超党派かつ有識者を交えた国民会議を設置して議論する旨を申し述べました。その後自民党、立憲民主党、日本維新の会および公明党による給付付き税額控除に関する政党間協議が行われ、政府もこれまでの議論の経緯に関する資料などを提供・説明する形で事実上協力をさせていただきました。それを受けて年明けにかけて維新、公明、立憲、自民の間で設置に向けて相談をさせていただき、政府与野党で共同開催する会議体をつくるということで年明けにはおおむね合意をしていました」と経緯を説明。 　そして「こうした経緯を踏まえて政府与党として改革の本丸である給付付き税額控除とその実施までの2年間に限ったつなぎである食料品の消費税率ゼロの2つの課題について議論するに際し、国会に提出するための原案を議論する場として、一定の共通理解を持つ政党との間で議論を行うため政党間協議という形ではなく、政府と参加各党による共同開催とさせていただいた次第です」と答えた。

　和田議員は「これ、政党間協議に政府が陪席するんだったら分かるんですけれども、これ政府が主導するというような事ですね私はちょっと意味がよく分からない」と納得せず、「参政党が排除されるというのはおかしい」と述べて次の質問に移った。（ABEMA NEWS） 

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　やっぱり何を言っているか、さっぱりわからない。国民のために必要であれば、高市首相が主導して食料品の消費税ゼロの法案を提出して、直ちに実施すべきでしょう。

高市早苗首相「間違った報道」「事実ではない」予算案審議めぐる一部報道をすべて否定

 3/30(月) 18:10配信

高市早苗首相（2026年2月撮影）

　高市早苗首相は30日の参院予算委員会で、年度内成立を断念した26年度予算案をめぐり、4月3日までの成立を期すよう指示し、自身は参院での集中審議に応じない意向を示したと一部で報じられたことについて、「事実ではございません」と否定した。 　立憲民主党の石垣のりこ議員への答弁。石垣氏は「しっかりと、総理ご出席の（集中）審議を参院でもしっかり進めていただきたい」と、クギを刺すように求めた。 　この一部報道内容に関しては、参政党の安藤裕幹事長も高市首相の見解をただし、「集中審議には応じていただくことをあらためて答弁をお願いします」と求めた。高市首相は「その報道がどこでなされているか、私は承知していませんが、それは間違った報道だと思います」とあらためて報道を否定。「例えば、明日、あさってにかけても（来日する海外首脳との）首脳会談があり、何日までとか、私の方から申し上げるような立場にも状況にもございません」と述べた。 　安藤氏は「我々がすごく心配しているのは、議会制民主主義の中で、質疑時間というものは極めて大事ですし、今回のように予算案の審議が非常に逼迫（ひっぱく）しているのは、1月23日に衆院が解散され総選挙が行われたことが大きな要因」と、高市首相の判断で行った解散総選挙が、結果的に予算案の審議日程を苦しくしていることに触れながら、「参議院でも、しっかり審議をしていただきたいと思います」と指摘した。 　また「暫定予算案を結果的に編成しなければならなくなったことは、恐らく衆議院の方も、3月13日にあのような形で（性急に）通す必要はなかったんじゃないかと思っておられる方も、多いのではないかと思っています」と、皮肉交じりに指摘した。 　26年度予算案の年度内成立が厳しい場合に備えて、政府が提出した暫定予算案の審議が行われたこの日の参院予算委では、例年に比べて少ない審議時間で衆院を通過してしまったことを念頭に、高市首相に対し、参院では十分審議に応じるようを求める声が相次ぎ、高市首相は、求めがあれば出席する考えを表明した。 　国民民主党の伊藤孝恵議員は、過去5年、歴代首相は、菅義偉氏が24時間、岸田文雄氏が25～30時間、石破茂氏が40時間、それぞれ参院予算委で集中審議に応じたとする一方、高市首相はまだ4時間だと指摘。「時間だけではないが、総理にしか答えられないことが山積している」と指摘された高市首相は「予算委員会で、与野党の理事のみなさまが運びをお決めになり、お求めがあれば私どもは国会に参ります」と述べた。

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　結果として、集中審議に応じておらず、議会制民主主義を軽視しているのでしょうか。何も仕事をしていない。

中国、南シナ海に「新人工島」 最大規模か、軍事利用に懸念

 3/27(金) 18:05配信

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北京市内に掲げられた中国国旗＝1月

　【北京共同】中国がベトナムと領有権を争う南シナ海の西沙（英語名パラセル）諸島で新たに人工島を造成していることが27日までに明らかになった。米シンクタンクの戦略国際問題研究所（CSIS）が衛星画像を分析し、中国が南シナ海で造成した人工島で最大規模となる可能性があると指摘した。ほかの人工島と同様に軍事拠点として利用する懸念がある。周辺国や米国との摩擦の要因となりそうだ。 　南シナ海で中国による大規模な人工島造成が確認されたのは2017年以来。人工島を造成しているのは羚羊（アンテロープ）礁で、中国海南省三亜から約300キロ、ベトナムのダナンから約400キロに位置する。 　中国は昨年10月に造成に着手し、埋め立てを加速。面積は既に1490エーカー（約6平方キロ）に及び、西沙諸島で最大の永興（ウッディー）島を上回った。中国の南シナ海の最大拠点で南沙（スプラトリー）諸島にある美済（ミスチーフ）礁で造成した人工島の1504エーカーに迫っている。

　この数週間に羚羊礁の人工島の数カ所で建設工事を開始した。

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　領有権が不明な場所に軍事拠点の人工島建設は、周辺国が国際社会に問題提起すべきでしょう。

予算審議の大幅減「問題だ」「問題ない」拮抗 毎日新聞世論調査

 3/30(月) 10:00配信

参院予算委員会で国民民主党・山田吉彦氏の質問で、片山さつき財務相の答弁中に茂木敏充外相（奥）と答弁資料を確認する高市早苗首相＝国会内で2026年3月25日午前11時26分、平田明浩撮影

　毎日新聞は28、29の両日、全国世論調査を実施した。衆院で2026年度予算案の審議時間を大幅に削減して可決させた与党の国会の進め方について「問題だと思う」（37％）と「問題があるとは思わない」（38％）が拮抗（きっこう）した。「わからない」も24％あった。予算案は一般会計総額が122兆3092億円と過去最大。 　予算の年度内成立にこだわる高市早苗首相の意向を受け、与党は多数の議席を持つ衆院で、これまで80時間程度だった審議時間を59時間に大幅短縮し予算案を可決させた。野党は「国会軽視」などと批判。十分な審議時間の確保や暫定予算の編成を求めたが、与党は応じなかった。 　一方、参院でも与党は野党に年度内成立への協力を求めたが、理解を得られていない。政府は予算案が3月内に成立しない場合に備え、一般会計の歳出総額8兆5641億円の暫定予算案を国会に提出した。参院では、自民党と日本維新の会の与党会派が過半数に4議席足りていない。 　調査は、スマートフォンを対象とした調査方式「dサーベイ」で実施した。NTTドコモのdポイントクラブ会員を対象としたアンケートサービスを使用し、全国の18歳以上約7700万人から調査対象者を無作為に抽出。1918人から有効回答を得た。【野原大輔】

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　予算の審議時間削減は、国会軽視でしょう。政府の重要政策全般の議論に十分な時間が必要です。

高市首相“答弁能力”への疑問符 食料品消費税ゼロの“悲願”は「昨年6月から」に苦笑、保守派が支持基盤なのに「今上陛下」を読み間違い…それでも自民党内では“一強”状態

3/24(火) 7:15配信

日米首脳会談を終えた高市首相（写真／共同通信社）

　首相就任後初となる訪米で、ドナルド・トランプ米大統領（79才）との会談に臨んだ高市早苗首相（65才）。出迎えに現れたトランプ大統領にはハグをしてみせるなどスキンシップも駆使し、難局を乗り切ったものの、体調を案ずる声は絶えない。 

　3月12日には、衆院予算委員会の後、椅子に座ったまま1分近く立ち上がれない場面があり、その後の公務を欠席。見た目もやつれていて、自身を追い詰めるかのように公務に当たっているため、議員のなかには"たばこと栄養ゼリーしか摂取していないんじゃないか"と案ずる人までいる状況だ。さらに答弁の覚束なさも相まって、その"危うさ"は増すばかりだという。【前後編の後編】 

　　失言のリスクに周囲はハラハラ 

　首相周辺が気を揉んでいるのは、体調面ばかりではない。その答弁能力にも疑問符が付けられ始めているという。自民党関係者が嘆息する。 「参院予算委員会では、高市首相が"今上陛下"を"こんじょうへいか"と読み上げた場面がありました。保守派を支持基盤にしているだけに、こうした間違いは致命的です。また、共産党の山添拓議員から"食料品消費税ゼロはいつからの悲願なのか"と問われ"昨年6月からだ"と答弁。山添議員から"割と新しい悲願ということで"と苦笑交じりに返されてしまった」 　しかも、報道を遡ると高市首相が食料品消費税ゼロを持論として持ち出したのは、昨年5月のことだった。 「この答弁では、たいして思い入れがないと見られても仕方がない。子供の自殺対策についての答弁では"7代前まで遡れば250人を超えるご先祖さまがいる"として命の重さを説くなど、どこかピントがズレた発言も目立ちます。会談後はめぼしい政治日程はないにせよ、失言のリスクに周りはハラハラしているのです」（前出・自民党関係者） 　さらに周囲を困惑させているのは、例年より審議入りが約1か月遅れたにもかかわらず、予算を年度内に成立させることに首相が強い執念を燃やしていることだという。 「今回、衆院での予算の審議は、異例のスピードで終局し通過しました。そのまま参院でも日数をかけずに予算を通せば、"良識の府"としての存在価値が問われると、丁寧な審議を訴える議員が自民党内にも一定数いました。しかし先の衆院選で自民党を大勝に導いた高市首相に対し強気にモノを言えるはずもなく、まさに"一強"の状態なのです」（前出・自民党関係者） 　高市首相が敬愛する安倍晋三元首相の場合は、官房長官だった菅義偉元首相が"女房役"となって公務を支えていた。一方で高市首相の周りには、そうした側近と呼べる存在が、いまだ見当たらないのだという。 「たとえば総裁選で高市首相の推薦人に名を連ね、選挙対策委員長まで務めた古屋圭司議員は、総選挙後に衆院憲法審査会長という微妙なポストに追いやられました。高市首相から"私に恥をかかせるなと言ったよね"と迫られたことが話題になった赤沢亮正経産相も、石破茂前首相の側近で、前内閣からの引き継ぎです。安倍政権を支えた今井尚哉・内閣官房参与も、あまりコミットしていないと聞きます」（前出・自民党関係者） 　木原稔官房長官にしても、"女房役"には程遠いと語る。 「高市首相はWBCの始球式に出るため、キャッチボールをするなど練習までして楽しみにしていました。しかし木原氏から"いまのイラン情勢を踏まえると、浮かれていると見られかねない"と進言され、取りやめになった。一方でその木原氏は、ちゃっかりWBCの観戦に行っていたそうです」（前出・自民党関係者） 　この先も"孤高"のままであれば、トランプ大統領と築いたせっかくの絆も露と消えかねない。 ※女性セブン2026年4月9日号 

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　今上陛下を読めない、たばこや体調管理などの自己管理ができない人に、日本のかじ取りは無理でしょう。選挙で国民の３割しか自民党に投票しておらず、自民党議員の過半数の支持で総理大臣です。ゆえに謙虚な姿勢と丁寧な審議が必要でしょう。

高市政権の物価高対策「評価する」19％にとどまる 毎日世論調査

 3/30(月) 5:30配信

3月12日朝に1リットルあたり24円値上がりしたガソリンスタンドで、驚きながら給油する利用者＝福岡市博多区で2026年3月12日午前11時26分、久野洋撮影

　毎日新聞は28、29の両日、全国世論調査を実施した。高市早苗政権の物価高対策について「評価する」が19％にとどまり、「評価しない」（39％）を大きく下回った。ただ、「どちらとも言えない」が41％で最多となっており、今後の政府の対策を見極めようとしている有権者は多いようだ。 　円安による輸入コスト増やエネルギー価格高騰などの影響で物価高が続いている。イラン情勢の悪化でエネルギー価格はさらに上昇することが予想され、高市首相は国会で、ガソリンや電気・ガス料金の高騰対策を検討していると明らかにした。自民党が物価対策として2月の衆院選で公約に掲げた「飲食料品に限定した2年間の消費税率ゼロ」については、超党派の「社会保障国民会議」で中間とりまとめを夏前に行う意向を示している。 　調査は、スマートフォンを対象とした調査方式「dサーベイ」で実施した。NTTドコモのdポイントクラブ会員を対象としたアンケートサービスを使用し、全国の18歳以上約7700万人から調査対象者を無作為に抽出。1918人から有効回答を得た。【野原大輔】

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　スピード感がなく高市政権は何も仕事をしていない。消費税減税についても、超党派の「社会保障国民会議」ではなく、国会で議論をして決めることが議会制民主主義の基本でしょう。

今井達也がほろ苦デビュー トラウトから３球三振奪うなど２回を４三振も、３回途中４失点で降板 ストライク率４８・６％と制球難が響く

 3/30(月) 4:28配信

アストロズの今井達也（ＡＰ）

◆米大リーグ　アストロズ―エンゼルス（２９日・米テキサス州ヒューストン＝ダイキンパーク） 　西武からポスティングシステムでアストロズ入りした今井達也投手（２７）が、本拠のエンゼルス戦に先発してメジャーデビュー。３回に３安打２四球で４点を失って２回２／３でマウンドを降りた。 　先頭のネトには３―１から四球を与えたが、トラウトを直球で攻め３球見逃しで三振。２ストライク後の１球はトラウトがＡＢＳでチャレンジしたものの、外角高めに入っての３球三振だった。シャヌエルに四球を与え１死一、二塁もソレアをスライダーで再び見逃し三振。モンカダは二ゴロに仕留めた。 　２回は三ゴロに２者連続空振り三振で、２回を終えて４奪三振。直球、スプリット、スライダーを有効に使い最速は２回ダーノーへの２球目の９７・６マイル（約１５７キロ）とボールも走っていた。打線も今井を援護。２回に３安打３四球に相手の失策もあって４点を先制した。 　３回１死後ネトに四球与え、トラウトに直球を中前安打、シャヌエルに四球で１死満塁。ソレアに３球続けたスライダー狙い撃たれて左翼線に満塁一掃の二塁打、２死後をアデルにもスライダーを左翼線二塁打されて降板となった。オープン戦は６イニングで与えた四球は１個だけだったが、この日は４四球。７４球投げてストライクが３６球とストライク率が４８・６％とコントロールに苦しんだのが大きく響いた。 　３年最大６３００万ドル（契約時レートで約９８億円）の大型契約を結んだ今井は、オープン戦無失点投球で順調に調整を終えていた。初登板を前にした２８日には「気負うことなく、いつも通りに投げられれば」と話し、日本から両親が駆けつけるだけに「ボクが楽しそうに投げていないと家族やファンの方も楽しくない」とも話していた。

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　四球で自滅のほろ苦デビューでしょう。強力打線のエンゼルスを抑えるのは難しいでしょうか。