日本水泳連盟は「日本水泳連盟としましては、立候補ファイルの段階で、東京都とIOC、およびIF(国際水泳連盟)との間で調整が図られ、その後、設計等の計画が確定したと認識しており、今回の報道には大変困惑しております」とし、「日本水泳連盟としましては、20年東京五輪・パラリンピック競技大会のスケジュールを考慮しますと、建設予定であります19年12月までには、IOC理事会で承認された計画通り、竣工していただきたいと考えております」と、従来通りの会場建設を要望した。
日本ボート協会も「具体的なコメントを発表できる段階にはありません。ただ報道に対し大変困惑しております」とし「19年には20年東京オリンピック・パラリンピックのプレ大会として世界ジュニア選手権の開催が予定されており、当初の建設予定であります19年3月までにIOC理事会で承認された計画通り、竣工・整備を終えていただきたいと考えております」と、声明を発表。
また、日本カヌー連盟も「20年東京五輪・パラリンピックの前年度8月にプレ大会開催を予定しており、IOC理事会で承認されております通り、19年4月には海の森水上競技場を竣工していただけるよう東京都に対しまして要望していく所存でございます」とした。
日本バレーボール協会も「『有明アリーナ』の建設計画につきましては、東京都、国際オリンピック委員会(IOC)および国際バレーボール連盟(FIVB)の間で調整がなされ、すでに合意に至ったものであると認識しております」と、コメントした。
(デイリースポーツ)
当初の計画通りに税金の無駄遣いがよいのか、計画見直しで既存の施設を利用する方がよいのか。
税金の有効な使い道は他にいくらでもあるだろう。
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