なぜ大幅反落したか 日経2万円割れ、ギリシャ・中国株の懸念で今年最大の下げ幅に

　［東京　８日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は大幅反落。終値は２万円を割り込み、５月１５日以来、約１カ月半ぶりの安値水準で引けた。ギリシャ問題の先行き不透明感や下げ止まらない中国株が懸念材料となり、先物主導で下げ幅を拡大。

　前日比６３８円安と今年最大の下げとなったほか、東証１部の９７％の銘柄が下落する全面安となった。

　前日の米国株は上昇したものの、引き続きギリシャ問題が重荷となり、東京市場では序盤から売りが先行。午前中に始まった中国市場では上海総合株価指数＜.SSEC＞が一時８％安となり、中国株への警戒感も加わった。

　日経平均は後場の寄り付きで２万円を割り込み、その後さらに下落基調を強めた。「中国株が急落したことがセンチメントに悪影響を及ぼしている。ギリシャ問題の方向性も１２日のＥＵ（欧州連合）首脳会議を見極めなければならず、買いの手も伸びにくい」（岡三アセットマネジメントの鈴木守・上席ストラテジスト）という。

　オプション市場において、１万９７５０円付近のプット買いポジションが積み上がっていたことから、「（ヘッジファンドが）仕掛け的な売りを出し、プット買いポジションを売り抜けしたようだ」（外資系証券トレーダー）との声も聞かれた。

　東証１部の出来高は３１億９５５７万株となり、今年３番目の高水準。東証１部の売買代金は６月１２日以来、約１カ月ぶりに３兆円を上回った。「ヘッジファンドの先物売りに加え、信用取引で買っていた個人が追い証（追加保証金の差し入れ）発生懸念で後場から処分売りを出している」（大手証券）との見方も出ていた。

　また東証１部・３３業種全てが下落。その他金融や保険、銀行などの下げが目立った。

　個別銘柄ではノーリツ＜5943.T＞が前日比で１０％超の下落。７日に発表した２０１５年１２月期業績予想の下方修正を嫌気した。さらにインバウンド関連株が軟調。下落が続く中国株式市場の影響を受け、訪日観光客による需要鈍化を懸念した動きとなり、マツモトキヨシホールディングス＜3088.T＞や三越伊勢丹ホールディングス＜3099.T＞、資生堂＜4911.T＞などが売られた。

　東証１部騰落数は、値上がり４３銘柄に対し、値下がりが１８３５銘柄、変わらずが１０銘柄だった。

（ロイター）

　なぜ、株価が大幅反落したか。

　ギリシャ問題の影響は少ないが、中国株の下落が影響している。

　中国株が下落し、中国のバブルが終わり、景気が悪くなると、日本での爆買いが減る、ユーロからも中国が買わなくなり、ユーロの景気が吊られて悪化し、日本車が売れなくなる、などで、日本の景気にも影響を与えるため、ヘッジファンドが嫌い、売り先行、さらに信用取引の個人が、追い証発生懸念で処分売りが増えての反落。

　日本と世界の経済が、中国の影響で変動するのは、おもしろい。